リフォーム業歴12年のエイトです！
「階段リフォームにかかる費用相場はいくら？」「できるだけお得にリフォームしたい。」
階段の老朽化や高齢の家族が増えたことをきっかけに、階段のリフォームを考え始める方は多くいます。
しかし、相場を知らないままリフォームを進めてしまうと、無駄な出費が増えてしまうかもしれません。
この記事では、階段リフォームの工法別の費用相場と安くするコツを解説します。
安全面でも費用面でも失敗せず、納得できる階段リフォームがしたい方は、ぜひ最後までご覧ください。
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【工法別】階段リフォームの費用相場
階段のリフォームには、大きく分けて「上張り（カバー工法）」と「架け替え」の2種類があります。
ここでは、それぞれの工法の特徴と費用相場を解説します。
上張り（カバー工法）のリフォーム費用相場
上張り（カバー工法）は、既存の階段を残したまま、上から新しい板を張る工法です。
リフォームの費用はおよそ20〜50万円が相場で、工期は1〜3日が目安になります。
階段の解体作業がなく、廃材もほとんど出ないため、費用が安く済むのがメリットです。
手すりや滑り止めの設置だけであれば、数万〜10万円前後で施工できます。
一方、上張りは階段の形状が変えられないため、勾配を緩やかにするといった工事ができません。
また、下地に腐食がある場合は上張りではなく、架け替えが必要になります。
架け替えのリフォーム費用相場
架け替えは、既存の階段を解体し、新しく作り直す工法です。
リフォームの費用はおよそ60〜150万円で、工期は一般的に1〜2週間以上かかります。
階段の急勾配を緩やかにし、安全性を高めたいときなどに行われるリフォーム方法です。
階段の向きを変えたり、踏面の幅を広くしたりと、柔軟にリフォームできます。
ただし、階段の解体や撤去、新設作業が必要なため、費用が高くなるのがデメリットです。
特に階段を移設すると、高額になりやすいでしょう。
階段リフォームを安くする3つのコツ
階段リフォームの費用は決して安い金額ではありません。そのため、できれば安くリフォームしたいものです。
ここでは、階段リフォームを安くするコツを3つご紹介します。
リフォームする箇所を最小限に抑える
階段を移設したり、勾配を変えたりするリフォームは、費用が高くなりやすいです。
一方、階段の形状はそのままで、手すりや滑り止めの設置、踏板の張り替えだけを行えば、費用を抑えられます。
もし階段を移設する必要がない場合や、下地に腐食がない場合は、上張り（カバー工法）がおすすめです。
ただし、安さではなく安全性を最優先に考えることが重要です。安全性・耐久性に出し惜しみをすると、後に補修や交換の費用が発生し、余計な出費が増える可能性があります。
手すりは強度のあるものを選んだり、踏板は高耐久な素材を選んだりするのが適切です。
補助金制度を活用する
補助金制度を活用することも、階段リフォームを安くするコツの1つです。
要支援・要介護認定を受けた方が暮らす住宅で、バリアフリー化を目的にリフォームした場合、「介護保険の住宅改修」が活用できます。
手すりの設置や段差の解消、滑り止めの設置などが補助対象となり、最大20万円まで申請可能です。審査が通れば、工事費の7〜9割の補助金が支給されます。
なお、介護保険の住宅改修を利用する場合は、リフォームを始める前にケアマネージャーへの相談が必要です。
複数業者から見積もりを取る
階段リフォームの費用を抑えるには、複数業者から見積もりを取ることも重要です。
その理由は、同じ工事内容でも業者によって見積もり金額が変わるためです。
3〜4社を目安に見積もりを依頼し、工事費用を比較してみましょう。
なお、見積もりを確認する際は、どんな費用が含まれているかも確認しておくべきです。
リフォームを始めてから追加工事が必要になり、費用が増えてしまうことも少なくありません。
見積もり時に不明点があれば、必ず業者に確認してください。
階段リフォームを行う際の注意点
階段リフォームを行う前に、確認しておくべき注意点がいくつかあります。
リフォームを始める前に、これらの注意点を押さえておきましょう。
架け替え工事中は上階へ上がれない
架け替え工事期間中は、階段が使えなくなります。つまり、上階へ上がることができません。
例えば、2階に寝室があり、1階と2階をつなぐ階段を工事する場合、寝室に行けなくなります。
1階に就寝できるスペースを確保する、または仮住まいを探す必要があるでしょう。
階段リフォームを検討すると同時に、2階の居住空間をどのように確保するかも考えておくことが大切です。
階段の幅や高さには法令の制限がある
階段は「建築基準法」によって幅75cm以上、蹴上げ（段の高さ）23cm以下、踏面15cm以上と定められています。
そのため、階段の幅や勾配を変える架け替え工事では、建築基準法を満たす必要があるのです。
階段の幅を狭くしたり、高さを変えたりしたくても、制限を守らなければ施工できない場合があるため注意しましょう。
階段の移設には建築確認申請が必要
階段を移設したり、作り替えたりするような大規模なリフォームの場合、「建築確認申請」が必要です。
建築確認申請とは、建物の安全性・避難性が建築基準法に適合しているか、チェックする手続きのことです。
階段の移設等は、建物の安全性や避難経路への影響が大きいため、確認が必要になります。
知らずに階段リフォームを進めると違法建築となり、即時工事停止や罰則になる可能性があるので、気をつけましょう。
なお、手すりの設置や床材の張り替えといった小規模なリフォームであれば、申請が不要です。
まとめ
階段リフォームは、上張り（カバー工法）で約20〜50万円、架け替えで約60〜150万円が相場です。
中でも階段を移設したり、勾配を変えたりする工事は、高額になる傾向にあります。
費用を抑えるなら、上張り（カバー工法）でリフォームする箇所を最小限に抑えることがおすすめです。
補助金を活用したり、複数業者から見積もりを取ったりすることも、費用を安くすることにつながります。
また、架け替え工事期間中は上階への行き来ができません。下の階に居住空間を確保したり仮住まいを用意したりするなど、対策を考えておきましょう。