介護リフォームの費用相場は?補助金から失敗しない方法まで徹底解説!

リフォーム業歴12年のエイトです!

「介護リフォームの費用相場はどれくらい?」「リフォームで失敗しないか不安…。」

家族に介護が必要になったときのために、介護リフォームを検討する方は多くいます。しかし、リフォーム費用をいくら用意すればいいのかわからず、悩みますよね。

この記事では、介護リフォームにかかる費用相場や使用できる補助金、リフォームに失敗しない方法について解説します。

急な介護が必要になる前に、リフォームの相場を知り、早めに計画を立てておきましょう。

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目次

介護リフォームの費用相場

一口に介護リフォームと言っても、「どこをリフォームするのか」「何を改修するのか」によって費用が異なります。住宅の中で介護リフォームを行う場所は、トイレやお風呂、玄関、階段などが一般的です。

ここでは、各場所のリフォームにかかる費用相場を解説します。

トイレの介護リフォームの費用相場

  • 手すりの設置:3〜8万円
  • 引き戸への取り替え:8〜25万円
  • 和式便器から洋式便器への取り替え:35〜55万円
  • スペースの拡張:10〜40万円

トイレの介護リフォームでは、負担を減らすために手すりの設置や引き戸への取り替えがよく行われます。

また、車椅子での移動や介護のしやすさを考慮し、スペースの拡張が必要になることもあります。

お風呂の介護リフォームの費用相場

  • 段差の解消:5〜25万円
  • 手すりの設置:1〜4万円
  • 浴室暖房の設置:12〜22万円
  • ドアの交換:6〜10万円
  • 壁・天井・床の張り替え:25〜40万円
  • ユニットバス全体の交換:80〜130万円
  • 浴室の拡張:140〜220万円

お風呂場は段差や滑りやすい床で転倒する恐れがあるため、段差の解消や滑りにくい床材への張り替えが必要です。

なお、冬場は暖かい部屋から寒い脱衣所へ移動したときに、急激な温度変化によって「ヒートショック」を起こしやすくなります。

特に高齢者の発症率が高いため、身体への負担を軽減できるよう、浴室暖房の設置も検討するのがおすすめです。

玄関の介護リフォームの費用相場

  • 段差の解消(スロープ等):10〜40万円
  • 手すりの設置:4〜12万円
  • 引き戸への取り替え:15〜50万円
  • 腰掛け・ベンチの設置:3〜6万円

玄関は段差に加え、ドアの開閉や靴の脱ぎ履きなどもあり、転倒しやすい場所です。

家の出入りの負担を軽減するには、手すりやスロープの設置、引き戸への取り替えなどが必要になります。

ただし、これらの改修を行うには、十分なスペースがあるかを確認することが重要です。住宅の構造上、引き戸への取り替えが難しいケースもあるため、一度業者に相談してみましょう。

階段の介護リフォームの費用相場

  • 手すりの設置:5〜12万円
  • 勾配の緩和改修:30〜45万円
  • 照明の設置:2〜5万円
  • 昇降機の設置:50〜150万円

階段は転落のリスクがある非常に危険な場所です。転落防止のために手すりを設置するほか、勾配を緩やかにする工事が必要になるでしょう。

また、費用はかかりますが、昇降機を設置するとより安全に階段を上り下りできます。ただし、昇降機は定期的な点検やメンテナンスが必要になるため、多めに予算を立てておきましょう。

介護リフォームで使える介護保険や補助金・助成金

介護リフォームでは、補助金や助成金が使用できるのか気になる方もいるでしょう。バリアフリーを目的としたリフォームには、介護保険が使えるほか、所得税の控除が受けられる場合があります。

ここでは、介護リフォームで使える介護保険や補助金・助成金について解説します。

介護保険における住宅改修

要介護者の自宅で介護リフォームを行うと、介護保険を使用できます。原則1人につき20万円まで申請でき、自己負担額は工事費の1〜3割です。

例えば、介護リフォームにかかった費用が20万円で1割負担だった場合、自己負担額は2万円となります。

なお、介護保険が適用される改修内容は、以下の通りです。

  • 手すりの設置
  • 段差の解消
  • 滑り防止・移動の円滑化のための床材変更
  • 引き戸への取り替え
  • 和式便器から洋式便器への取り替え

介護保険を利用するには、改修工事前に申請書の提出が必要です。そして、工事完成後に、費用発生の事実が確認できる領収書などを提出することで、補助金が支給されます。

所得税の控除が受けられる場合がある

住宅特定改修特別税額控除」と呼ばれる制度を利用すると、工事費用に応じた一定金額を、その年の所得税額から控除することができます。

所得税の控除が受けられる対象者は、以下のいずれかに該当する方です。

  • 50歳以上の方
  • 要介護・要支援認定を受けている方
  • 所得税法上の障害者である方
  • 65歳以上、または上記の2、3に該当する親族と同居している方

なお、「住宅特定改修特別税額控除」が適用される改修工事は、以下の通りです。

  • 通路や出入り口の幅の拡張
  • 階段の勾配緩和
  • 浴室の拡張、高さの低い浴槽への取り替え、踏み台の設置、水洗器具の設置
  • トイレの拡張、洋式便器への取り替え、座高の変更
  • 手すりの設置
  • 段差の解消
  • 引き戸や折戸への取り替え、レバーハンドルへの取り替え、戸車の設置
  • 滑りにくい床材への取り替え

上記の対象者・適用条件に当てはまる場合は、所得税の控除が受けられる可能性があるので、一度自治体の窓口へ問い合わせてみてください。

介護リフォームで失敗しない方法

介護リフォームで失敗したくないと考える方も多いのではないでしょうか。

ここからは、介護リフォームで失敗しないために、事前に確認しておくべきポイントをお伝えします。

介護リフォームは将来を見据えて早めに計画する

介護リフォームを検討するタイミングは、病気やケガで介護が必要になったときが一般的です。

ただ、介護が始まってしまうと忙しくなり、リフォームを計画する余裕がなくなってしまいます。

高齢になれば体力や運動機能が低下し、ちょっとした段差や階段で転ぶことも少なくありません。「今はまだ大丈夫」と思っているうちに、事故が起きてしまっては手遅れです。

危険が見える場所があるなら、手すりの設置や段差の解消などを早めに計画しておくことをおすすめします。

介護する側の視点も考慮してリフォームを行う

介護リフォームは、介護される側の負担を減らすためだと考える方が多いでしょう。しかし、介護する側の視点も考慮してリフォームを行うことが重要です。

例えば、トイレで手すりを設置したことによって可動域が狭くなり、介護がしづらくなるといったケースがあります。

介護者への負担が増えて「介護疲れ」を起こしてしまっては本末転倒です。介護する側の視点も忘れずにリフォームを計画しましょう。

信頼できる業者を選ぶ

介護リフォームを行ううえで、信頼できる業者選びも重要です。中には、望んでいない設備の設置や改修工事を提案し、工事費用を高額にしようとする業者がいます。

見積もり内容をしっかりとチェックするほか、丁寧にヒアリングしてくれるかどうかも確認しましょう。また、「福祉住環境コーディネーター」などの有資格者が在籍しているかも判断材料の1つです。

さらに、過去の実績や口コミもあわせて確認するのがおすすめです。要介護者の身体の状態にあわせてリフォームを行ってくれる業者を選びましょう。

まとめ

介護リフォームの費用相場は、改修する場所や内容によってさまざまです。手すりの設置であれば数万円で済みますが、浴室の拡張といった大規模な工事になれば、100万円以上かかる場合もあります。

ただし、介護保険を使用すると、最大20万円の工事費まで補助金を活用できるため、介護リフォーム費用を抑えることが可能です。

各自治体でも介護リフォームに関する補助金・助成金制度を実施していることがあるので、工事前に窓口に確認してみましょう。

今回の内容を参考に、介護が必要なご家族が快適に住み続けられる住宅に改修できるよう、介護リフォームを検討してみてください。

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